目次
3年目(2007年~2008年)
労働保険の仕訳
予定納税減額申請1
予定納税減額申請2
個人事業税納税通知書1
個人事業税納税通知書2
年末調整
償却資産申告
平成19年確定申告の準備
平成19年確定申告の準備2
平成19年確定申告の準備3
平成19年確定申告の準備4
平成19年確定申告の準備5
平成19年確定申告の準備6
4年目(2008年~2009年)
eLTAX利用開始の準備1
eLTAX利用開始の準備2
eLTAX利用開始の準備3
eLTAX利用開始の準備4
eLTAX利用開始の準備5
eLTAX利用開始の準備6
年末調整を12月中にやってみた
年末調整を12月中にやってみた2
年末調整を12月中にやってみた3
所得税源泉徴収簿について
給与支払報告書の提出
eLTAXからのお知らせが届いた
償却資産(固定資産)の申告をeLTAXで申告してみた
償却資産(固定資産)の申告をeLTAXで申告してみた2
e-Taxで源泉税納付
e-Taxで源泉税納付2
e-Taxで源泉税納付3
確定申告の準備
確定申告_青色申告決算書作成
確定申告_青色申告決算書作成2
確定申告_青色申告決算書作成3
確定申告_青色申告決算書作成4
確定申告_青色申告決算書作成5
確定申告_所得税の確定申告書作成
確定申告_消費税及び地方消費税
確定申告_消費税及び地方消費税2
5年目(2009年~2010年)
労働保険 年度更新 申告書作成1
労働保険 年度更新 申告書作成2
労働保険 年度更新 申告書作成3
労働保険 年度更新 申告書作成4
個人事業主必見_固定費の支払いについて
公共料金はポイント2倍のクレジットカード
家賃をクレジットカードで支払えば…
家賃が支払えるクレジットカード
100円で1ポイントのクレジットカードでお得
年末調整の準備
償却資産(固定資産)の申告_22年度_1
償却資産(固定資産)の申告_22年度_2
償却資産(固定資産)の申告_22年度_3
eLTAXで給与支払い報告1
eLTAXで給与支払い報告2
青色申告後の還付金の仕訳
信用保証料の仕訳
法定調書の作成1
法定調書の作成2(給与の法定調書合計表)
法定調書の作成3(不動産の使用料等)
法定調書の作成4(不動産の使用料等)
法定調書の作成5(不動産の合計表)
消費税の中間納付時の仕訳_税抜き会計の場合
還付加算金について
消費税の決算仕訳
受取利息の仕訳_個人事業主の場合
電子申請した固定(償却)資産の訂正
労働保険の仕訳
労働保険摘要徴収電子申請ソフトでの確認方法
e-TAXソフトでの確認方法
源泉所得税の誤納額の還付請求
従業員から預かった源泉所得税誤納について
平成21年度の確定申告の準備
平成21年度確定申告_青色決算書作成1
平成21年度確定申告_青色決算書作成2
平成21年度確定申告_損益計算書
平成21年度確定申告_貸借対照表(資産負債調)
平成21年度確定申告_所得税の確定申告書作成1
平成21年度確定申告_所得税の確定申告書作成2
平成21年度確定申告_消費税の確定申告書作成1
平成21年度確定申告_消費税の確定申告書作成2
確定申告送信後に誤りが分かった場合
奥付
奥付

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3年目(2007年~2008年)

労働保険の仕訳

先月納めた労働保険の仕訳を、帳簿に入力することにした。

去年の年度更新した際のブログを確認。

今読んでみるとちょっとわかりにくいなぁ。

来年数字を入れ替えれば良いように、仕訳を記しておこう。

わかりやすいように算定基礎額(雇用保険被保険者1年間の給与)を300万、納付した金額を50,000としておく。

預り金   24,000(1) /立替金 20,000(2)
                現金   4,000(3)
     
立替金   18,000(4) /現金  18,000(5)

法定福利費 28,000(6) /現金  28,000(7)

(1)=労働保険概算・確定保険料申告書(項18)×18年度被保険者負担割合
=3,000,000×8÷1000=24,000

(2)=立替金、前期繰越金額(立替金勘定は、この雇用保険の仕訳にしか使っていないので)

(3)=(1)−(2)

(4)=労働保険概算・確定保険料申告書(項24)×19年度被保険者負担割合
=3,000,000×6÷1000=18,000

(6)=今期納付額−(3)−(5)
=50,000−4,000−18,000=28,000

2007.07.02 Mon


予定納税減額申請1

いまさらではあるが、6月の中旬に届いた税務署の書類について記録しておこう。

平成19年分所得税の予定納税額の通知書(一般用)が届いた。

大雑把に言うと、今年3月に確定申告した所得税が15万円を超えたので、来年もそうだろうと見込み、前もって納めてくださいねという制度である。

詳しくはタックスアンサー(予定納税)を参照。

同封された案内を見てみると、所得税の予定納税額の減額申請手続というのがあることがわかった。

これは、手続き名の通り、通知された予定納税額より少なくなる人が申請書を提出し、管轄の税務署に承認されれば予定納税額を減額されるというもの。

早速この申請をしてみることにした。

というのも、18年度は社会保険料を払っていなかったのだが、今年度から払うことになったり、扶養控除の適用がされるようになったからである。

ちなみに、この申請の提出期限は年2回で、1回目の提出期限は7月17日だった。

次の予定納税分の減額を申請するなら、11月15日までに提出する必要がある。

また、申請書は同一であるが、7月申請と11月申請では計算の仕方が異なるので注意が必要だ。

(明日へつづく)

2007.08.04 Sat


予定納税減額申請2

(昨日のつづき)

平成18年分 確定申告書等作成コーナーの「所得税の確定申告書」を利用して、申告納税見積額が予定納税額の7割以下になるかどうか調べる。

今年作成したデータを読み込んでから、各種控除の金額を入力。

課税される所得金額がわかったところで、送付された手引きの最終ページにある、平成19年分所得税の税額表で所得税を算出してみた。

対象者になることがわかったので、減額申請書を印刷。

これと確定申告書等作成コーナーの画面をにらめっこしながら計算書を仕上げてみた。

さて、申請書の下半分の見積部分が終わったので、上の方の欄を記入しよう。

所轄の税務署名や、住所氏名等記入。

次に、枠で囲まれた申請金額を記入する欄である。

この部分が7月申請と11月申請で計算の異なる部分だ。

先の計算書の予定納税額を記入する欄のところで間違わなければ、転記するだけなので問題はないはずだが。

次に、減額申請の理由を丸で囲み、減額申請の具体的理由、添付書類の名称を記入。

今回は「その他」に丸をし、平成19年○月○日に子が生まれ、扶養親族が増加したためと記入した。

なお、10月31日現在、さらに減額申請の理由に該当するようなことがあったら、改めて計算し申請することができるのだろう。

並べられた選択肢を見るとあっては困ることばかりではあるが。

最後に添付書類。

これは国民健康保険料の納入通知書など、確定申告時に提出する控除証明関係の書類のコピーを添付した。

追記

後日減額申請の承認通知が届いた。

7月入ってすぐに提出したので、提出期限過ぎてすぐぐらいだった。

承認後の予定納税額は、申請したとおりの金額だった。

半分以上減少したので、申請してよかったと思う。

2007.08.05 Sun


個人事業税納税通知書1

平成19年度個人事業税納税通知書が届いた。

今月上旬のことだ。

まだ納めなければいけない税金があったのか〜という感じ。

去年は事業主控除額に満たない所得だったので、この納税通知書は届かなかった。

つまり、17年は開業初年度で半年分しか売上がなかったので、18年度には納めずに済んでいたから、個人事業税の存在はすっかり忘れていたのである。

個人の事業税とは、個人が営む事業のうち法定業種に対してかかる都税である。

現在東京都では70業種あるのだが、これ以外にどんな仕事があるの?というくらい、ほとんどの業種が対象となるようだ。

ただ、業種によって3・4・5%の税率区分があり、飲食店業は5%である。

納付時期は8月と11月の年2回。

納付書はコンビにでも使えるし、ネットバンキングを利用してペイジーで納めることも可能だ。

でもやはり口座振替が便利かな。

11月分から引き落とされるように、同封されていた口座振替依頼書で手続きしようっと。

今後ずっと納めることになるのだろうし。

というか、税金を納められるくらい稼いでもらわないと困るのだが。

(明日へつづく)

2007.08.06 Mon


個人事業税納税通知書2

(昨日のつづき)

さて、所得税と大きく違うところは、青色申告特別控除分が課税対象として加算されるところと、事業主控除額が年間290万円というところ。

詳細は東京主税局の個人事業税とはを参照。

ちなみに事業主控除の290万とは、税負担能力が比較的弱いといわれている個人事業主の給与相当分ということのようで、営業期間が1年未満の場合は、月割額で計算される。

たとえば、個人事業で課税所得が330万円超695万円以下の場合、所得税20%、住民税10%、個人事業税約5%(実質には事業主控除が290万円あるから5%もないけれど)の計35%を納税しなければならない。

次の段階の695万円超900万円以下だと所得税が3%増えて38%になる。

こうなってくるとやはり法人化って誰もが考えるはずだよなぁ…。

だから年収800万円が見えてきたら、法人化を検討しましょうということなんだとじわじわ実感。

でも、税金だけに目を向けては駄目だ。

法人にすると登記費用、決算費用、従業員の社会保険料半額負担など出費が増える。

事業主個人の納税額が減っても、トータルで個人事業主していたときより出費が増えては、いかがなものか。

それでも事業主の所得を給料にできる法人のほうが得なのかな?

2007.08.07 Tue


年末調整

このブログのブログ内検索で「年末調整」と入力し去年と同様の手順で作業。

今年度の源泉徴収票を利用させてもらおうと思ったがフォントサイズが合わずレイアウトが崩れてしまったので、去年印刷したものを保存しておいたのでそれに年度を変えて印刷した。

しかし、税務署から送付された手引きをなにげなく見たら、源泉徴収票のフォームに変更があることがわかった。

地震保険や旧長期損害保険料の部分などである。

ここの部分も変更して印刷しなおした。


2008.01.08 Tue


償却資産申告

JUGEMテーマ:ビジネス


このブログのブログ内検索で、「償却(固定)資産」と検索し、去年の流れととっておいた申告書の控えを見ながら書いた。

電子申告に興味があったが、利用できるまで2週間ほどかかるそうなので、来年から使おうと思った。ギリギリ仕事はいやだからな。

借用資産の欄でリース会社が多いから別紙に印刷して添付していたのだけれど、面倒なので「前年度と変更なし」と書いて送るだけにした。さて、どうなることだろう。

今年も増加資産があるので昨年と同様の手順で書こうと思ったのだが、取得価額で疑問が。

税抜金額で良いのか?という疑問である。

去年までは免税業者だったから帳簿も税込み価格で入力していたが、今年から課税業者を選択した。

よって帳簿は税抜きで記載されている。

もしこの申告が税抜きで行うのを原則にしているなら、初年度に申告した改装費用の消費税分が損するというか、消費税に固定資産税をかけるという、税金に対して税金を払うということになるなぁと思った次第。

調べてみた。

平成20年度(2008年度)用 逗子市の手引きの11ページに記載があった。

※消費税について
税込経理方式を行っている方は、消費税を取得価額に含め、税抜経理方式を行っている方は、消費税を取得価額に含めずに記載してください。

JUGEMテーマ:ビジネス


2008.01.12 Sat


平成19年確定申告の準備

とりあえず現金出納帳を確認。

現金残高をざっと確認して、現実的でない数字がないかどうかをチェックした。

個人事業主なので、生活費から店のものを買っていたり、逆に売上から生活費を抜き取っていたりするのだが、それが適時反映されていないのだ。

それを事業主貸勘定や事業主借勘定で調整した。

随時現金残高と現金出納帳を照合していれば省ける作業なのだけれど。

総勘定元帳を開いて、現金で支払いをしている勘定科目を中心に入力漏れがないか確認。

次に、去年、一昨年の1月のブログをみて流れを確認した。

決算仕訳をメモしているエクセルシートを開いて、棚卸メモの金額と、通信費が1月引き落としになったので未払金として入力しておく。

地代家賃も前払いなので同様に前払金と入力。

20万円以上の備品を購入したのだが、今回も即時償却として処理してよいのだろうか。

国税庁のサイトを確認すると、No.2100 減価償却のあらましを見つけることができた。

3 一定の青色申告書を提出する方が、平成18年4月1日から平成20年3月31日までに取得した取得価額10万円以上30万円未満の減価償却資産(上記(注2)の適用を受けるものを除きます。)については、一定の要件のもとでその取得価額の合計額のうち300万円に達するまでの取得価額の合計額をその業務の用に供した年分の必要経費に算入できる特例があります。



とあるので、今年度まで即時償却できるんだな。

会計ソフトを開いて月別の残高試算表を表示。青色申告では月別に仕入金額(仕入−仕入割引)を入力するので、エクセルでこの金額を出しておく。

これらをエクセルに入力しておくと、あとでコピーペーストすれば良いので便利なのだ。

(つづく)

2008.02.04 Mon


平成19年確定申告の準備2

(つづき)

固定資産(減価償却)管理台帳に購入した備品を登録。

同ソフトの集計表を開き、今年度減価償却される金額を先のエクセルファイルに転記。

この金額は確定申告作成コーナーで計算された金額とあっているかどうか確認する。

次にこれら決算仕訳を会計ソフトに入力。

商品・製品 /  期末商品棚卸
通信費   /  未払金
前払金   /  地代家賃
減価償却費 /  建物付属設備
減価償却費 /  開業費
減価償却費 /  備品

摘要はすべて決算仕訳と入力した。

平成19年分 確定申告書等作成コーナーの「e-Taxを利用しない場合又は作成を再開する場合はこちら」をクリックして「青色申告決算書・収支内訳書」から作成するのだが、前年度のデータがあるので、「保存データ読込メニュー画面へ」を利用する。

(つづく)

2008.02.21 Thu


平成19年確定申告の準備3

(つづき)

「決算書(一般用)メイン画面」にたどり着いたら、会計ソフトの損益計算書と先の仕入を計算したファイルから数字を貼り付ける。

各項目の差引金額や計があっているかひとつずつ確認しながら、確実に進めるのが一番早い。急がば回れというやつである。

経費の順番を今回の分からこの決算書の通りにしたのでコピーがぐんと楽になった。

「青色申告特別控除前の所得金額」と会計ソフトの「当期未処分損益」があったので次に進む。

「青色申告特別控除」画面にたどり着いたら、青色申告特別控除額を「65万円」、当コーナーで貸借対照表を作成しますか? は「作成する」を選択して次へ。

会計ソフトの残高試算表を開き数字を転記する。

期首、期末ともに合計が合ったので次へ。

所得金額の確認、住所・氏名等入力を済ませ、提出方法選択画面だ。

今回からe-Taxを利用するので、「電子申告により税務署に提出する。」を選択。

この後は初めてのことだったが、画面の指示通り入力していったので、問題なく決算書を作成することができた。

※ 上記で作成した電子申告用データは訂正することができませんので、右の「入力データの保存」ボタンをクリックし、確定申告書等作成コーナーで作成したデータの保存を行うことをお勧めします。



とあったので、忘れずにデータを保存、だ。

(つづく)

2008.02.22 Fri


平成19年確定申告の準備4

(つづき)

次は確定申告書の作成だが、その前に帳簿の年度更新をしなければ。

振替伝票を開いて、事業主勘定の決算仕訳である。

元入金  ×× / 事業主貸 ××
事業主借 ×× / 元入金  ××  
当期未処分損益 ×× / 元入金  ×× にして、摘要は青色申告控除前にした。

貸借対照表で、事業主貸、事業主借と当期未処分勘定が0になっているのを確認し、データのバックアップ。

あ、消費税の決算仕訳を忘れていた。

はじめてのことなので、消費税パーフェクトガイドさんで確認。

税抜処理なので、

仮受消費税 ×× / 仮払消費税  ××  
            未払消費税  ×× 

になって、貸借差額は雑損失又は雑収入処理とのこと。

ということは、消費税の確定申告書も作って納税額を算出して、決算書の消費税勘定の訂正が必要なのか…。

(つづく)


2008.03.11 Tue


平成19年確定申告の準備5

(つづき)

さて、消費税の確定申告書を作成しないと未払消費税がいくらいなるのかわからないので、帳簿の年度更新ができないことがわかった。

ということで、平成19年分 確定申告書等作成コーナーの「申告書を作成・データを送信する」をクリックして「消費税及び地方消費税の確定申告書」から作成だ。

消費税及び地方消費税の確定申告書の作成は初めてなので、「作成開始」をクリック。

「一般課税・簡易課税の条件判定等」の画面である。

提出方法は、「電子申告により税務署に提出する。」

条件判定等は、平成17年の帳簿を開いて金額を転記。簡易課税制度は「いいえ」を選択し、経理方式は「税抜経理」を選択して次へだ。

次画面で「事業所得(営業等)がある。」と「業務用固定資産等の購入がある(平成19年に減価償却資産等を購入した場合)。」を選択して次へ。

次画面以降は会計ソフトの貸借対照表と損益計算書の数字をコピーペーストすれば良い。

「所得区分ごとの決算額等の入力」画面の入力が終わったら、差引金額 (33) が当期未処分損益とあっているか確認。

いくつか画面を経た後「計算結果の確認」画面でようやく納める金額が出てきた。

(つづく)


2008.09.14 Sun


平成19年確定申告の準備6

(つづき)

ここでデータを保存して、条件判定の画面に戻り、簡易課税を選択した場合の納税額を調べてみることにした。

以前シミュレーションした時と同様、簡易課税を選択した方が納税金額は少ないということが改めてわかった。

さて、申告を進めよう。

先ほど保存したデータを読み込むために、いったんこの画面は閉じて、平成19年分 確定申告書等作成コーナーの「e−Taxを利用しない又は作成を開始する場合はこちら」から、データを読み込む。

お次は納税地等の入力である。ちなみにこの画面から振替納税の依頼書が作成できる。

次は電子申告を選択しているので、「電子申告用データの保存」画面だ。

ここでe-Tax利用申請をした時に取得した利用者識別番号を入力して「電子申告用データの保存」をしたら「電子申告用データの送信」画面が表示される。

ここで送信することもできるし、送信せずe-Taxソフトから送信も可能である。

次は「送信票兼送付書等印刷」画面。「印刷画面の表示」を押してみるとPDFで送信状が表示されたが、すべて電子申告なので印刷は不要だけど、ファイルとして保存することにした。

もし添付資料があった場合は、これを印刷して郵送せよということなんだな。

次へを押すと送信後の確認事項があって、さらに次を押して終了である。この画面からアンケートへ飛べるので、要望を送信するのも良いかもしれない。

2008.11.03 Mon


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